高度な治療を24時間体制で行う脳卒中センターは、そうでない施設に比べて脳卒中の死亡率が26%も低下することが、九州大大学院と国立循環器病研究センター(国循)の研究チームの調査結果で分かった。【松村秀士】
米国では高度な血管内治療などを24時間行える「包括的脳卒中センター」(CSC)が普及しつつあるが、日本ではCSCに相当する脳卒中センターは各地域に1、2施設程度しかないのが現状だという。
CSCの機能を備えた脳卒中センターの実態を把握するため、同大大学院医学研究院脳神経外科学分野の飯原弘二教授と、国循予防医学・疫学情報部EBM・リスク情報解析室の西村邦宏室長らの研究チームは、日本脳神経外科学会や日本脳卒中学会などの教育訓練施設を対象に調査を実施。脳卒中内科の専門医の常駐や集中治療室の整備といったCSCの要件をどの程度満たしているかを聞いた。回答を得た749施設に対し、人員や診断機器、設備、教育体制などの整備の充実度を点数化した「CSCスコア」を作成した。
さらに、DPC対象病院265施設の2010年度の退院患者の中から、5万3170件の脳卒中症例を抽出し、CSCスコアと脳卒中死亡率の関係を検証した。
その結果、CSCスコアの点数が高い施設ほど、脳卒中の死亡率は有意に低下することが明らかになった。また、対象の265施設を点数ごとに5つのグループに分けた場合、CSCスコアの点数が最も高い群は、最も低い群に比べて死亡率が26%低下することが分かった。また、点数が最も高い群のほうが、後遺症が残らずに退院する人の割合が多かった。
調査結果について飯原教授は、「今後、自治体は地域の脳卒中救急医療の実態を把握した上で、適正な高機能脳卒中センターの配備が求められる」とした。
