家電各社がフルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ「４Ｋ」対応の液晶テレビの拡充を急いでいる。消費税増税でテレビの販売減が懸念される中、付加価値を高めて需要を掘り起こす狙いだ。６月のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）ブラジル大会など世界的なスポーツイベントも控え、４Ｋの普及に弾みをつける考えだ。
「今年はいよいよ４Ｋの本格普及期に入る。新しい商品で需要を作っていきたい」
国内のテレビ販売を担当するソニーマーケティングの本多健二統括部長は、１５日の新製品発表会でこう強調した。テレビ事業で１０年連続の営業赤字が続くソニーだが、４Ｋテレビでは国内シェアの約７割を持つ。新たに４９～８５型の「ブラビア」の８機種（想定価格約３２万～約２００万円）を５月下旬から順次発売し、業界最多のラインアップをさらに強化する考えだ。
一方、東芝は４Ｋテレビで国内最小となる４０型の「レグザ」を７月中旬に発売する。約２３万円と想定価格を抑えて普及を急ぐ。また、パナソニックも５月中旬に５０～６５型の「ビエラ」５機種を販売し、国内シェアを３割に高める目標を掲げた。
新興国メーカーとの価格競争で、テレビ事業の業績が悪化した家電大手にとって、４Ｋ対応など付加価値の高い製品は採算が見込める。現時点で４Ｋテレビは「フルハイビジョンのほぼ倍の価格を維持している」（ソニー）といい、高機能を売りに一定の価格を維持したい考えだ。
ただ、すでにアジアなど新興国メーカーが安価な製品も発売しており、量販店など一部では価格下落の兆しもある。４Ｋの本格的な普及には、購入しやすい水準への値下げが必要との指摘もある。値下げ競争が激化すれば、各社の業績にも影響しそうだ。
