夏のボーナス商戦を前に、フルハイビジョンの４倍の画素数を持つ「４Ｋ」対応液晶テレビの大手４社の新商品が出そろった。４社すべてが販売するようになって２年目。試験放送やネット経由の動画配信サービスが始まるとあって、各社とも価格やサイズのバリエーションを広げている。
液晶テレビ全体で国内トップシェアのシャープは２０日、４Ｋ対応テレビ３機種とレコーダー１機種（市場想定価格１２万円）を発表した。テレビのサイズは５２インチ、６０インチ、７０インチで、昨年の夏モデルと比べ、同じサイズでそれぞれ１５万円安い４３万～７０万円での販売を想定している。
夏モデルの特徴は、初めて４Ｋの放送・通信の受信機能を備えたことだ。レコーダーは放送局と家電メーカーが共同で６月２日に始める４Ｋ試験放送に、テレビはＮＴＴぷららが１０月にネット配信を始める４Ｋ番組に、それぞれ対応する。
４Ｋはまだ放送がないため、各メーカーはフルハイビジョン放送の映像をテレビ内部で高精細化する「アップコンバート」の技術で競っている段階。シャープは今回の新商品で先行し、現在１割強の４Ｋの国内シェアを、今年度に３割程度まで高める考えだ。
４Ｋの国内シェア７割でトップのソニーは先月、４９～８５インチ（同３２万～２００万円）の８機種を発表。昨年の５５～８４インチ（同５０万～１６０万円）５機種から大幅に拡充した。「４Ｋの突き抜けた臨場感を示す時期だ」として高価格帯商品の販売に力を入れる。
一方、５機種を発表した東芝は、国内で最小サイズの４０インチ（同３２万円）の機種を７月に発売。手の届きやすい価格帯の商品で、シェア拡大を図る。プラズマテレビ事業から昨年撤退したパナソニックは、５機種を発売し、表現できる色の幅を広げたという液晶パネルを採用した。
国内のテレビの市場規模は平成２３年のアナログ停波以降、駆け込み需要の反動減で５５０万～６００万台で推移しているが、シャープでは「２９年度には８００万～９００万台程度に戻るのではないか」と期待を寄せている。
