SBSは、新旧芸能人らによりリアリティ番組「エコビレッジ－楽しい家！ 」を来月より放送すると11日、明らかにした。
BTOBのプロフィールと写真
お笑い芸人キム・ビョンマンの新たなバラエティ番組として関心を集める「楽しい家！ 」は、都市生活に慣れている芸能人らが自然の中に自ら家を建て、農作業をしながら家畜を育てて生活する姿を収める。
キム・ビョンマンと共にタレントのイ・ジェリョン、ソン・チャンウィ、チョン・ギョウン。そして「Girl's Day」のミナと「BTOB」のミンヒョク、お笑い芸人のチャン・ドンミンなど7人が出演予定だ。
制作陣は「特に、キム・ビョンマンは実際に重機の資格を持っているくらい家の建築に対する卓越した才能を発揮し、撮影では存在感を見せている」と明かした。
■ソフトバンクは５年１．４５％
個人向け社債の発行に踏み切る企業が増えている。安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」による景気回復などを背景に企業の資金調達の需要は高まっており、ソフトバンクや楽天、東芝などの有力企業が相次いで社債発行に踏み切っている。個人向け社債は国債などよりも金利が高く、個人投資家の人気を集めている。（佐藤裕介）
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ソフトバンクは、昨年６月と今年５月に、それぞれ４千億と３千億円の個人向け社債を発行した。社債の一部を販売したＳＢＩ証券によると「インターネットで販売した分は、２回とも売り出しから数分以内に完売して“瞬間蒸発”した」という。
個人向け社債には、国債などよりも相対的に利率が高く、企業が債務不履行に陥らない限りは、株式などよりも元本割れのリスクが低いという利点がある。一方、発行する企業側にとっても、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）などで資金需要が高まる中、資金調達手段の多様化が図れるメリットがある。
調査会社のアイ・エヌ情報センターによると、平成２５年度の個人向け社債の発行残高は過去最高水準の４兆５９９１億円に上った。
東芝は２日、個人投資家向け社債を３００億円発行すると発表。楽天は６月、同社初の社債として、個人向けに２００億円分を発行した。
個人投資家を呼び込もうと社債に賞品をつける企業もある。３月に全面開業した日本一高いビル「あべのハルカス」を運営する近畿日本鉄道は今月９日、３００億円の個人向け社債の発行を発表。「あべのハルカスボンド」の愛称を付け、抽選で合計６００人にハルカスにある「大阪マリオット都ホテル」の無料宿泊券などを贈る。
大和証券の大橋俊安金融市場調査部長は「Ｍ＆Ａなどで資金需要が旺盛な企業にとって、個人投資家をターゲットにした社債は有用だ」と指摘。その上で「個人投資家のニーズもあり、今後も個人向け社債の発行は拡大する可能性がある」としている。
米中戦略・経済対話が９日、１０日の両日、北京で行われたことについて、中国共産党機関紙・人民日報は米投資銀行ゴールドマン・サックスのロイド・ブランクファインＣＥＯの発言として、「中国経済は長期投資の対象になる」と伝えた。
記事は、ブランクファインＣＥＯが「中国は経済成長の鈍化やシャドーバンキング、地方の債務問題などの問題を解決できると考えている」と語ったことを紹介し、「われわれは長期投資を行っており、中国経済が長期的に成長していくものと信じている」と述べたと紹介した。
さらに、ブランクファインＣＥＯは「勃興中の経済大国である中国と、古くからの経済大国である米国の間に摩擦が生まれることは不可避である」とする一方、米中のどちらか一方の経済成長はもう一方にとっても利益になると主張。米中が経済協力と相互投資を強化することは米中双方にとって利益であると語った。
続けて、２０世紀が米国の世紀であったように、２１世紀は中国の世紀になるとの見解を示し、中国が直面している経済成長の鈍化やシャドーバンキング、地方の債務問題などは過去の米国のように解決可能だと語った。
また、中国経済は短期的には改革が思い通りに進んでいないことに懸念を示しつつも、「優秀で活力のある人材が多く、政府にも指導力がある」とし、長期的な視点で見た場合、中国経済は成長を続けていくとの見通しを示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
