エレキテルを開発したことでも知られる、稀代の発明家・平賀源内。彼とその発明品、またライバルや幕府を巻き込んでの事件が展開されるオリジナル舞台『江戸のえじそん』が、7月に上演される。そこで主人公・平賀銭内役の中村誠治郎、そのライバル・早矢手役の山口馬木也に話を訊いた。
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銭内という人物像について中村に尋ねると、「これは(脚本・演出の)なるせゆうせいさんから聞いた話ですが、銭内というのは、お金がない源内のあだ名だったらしいんです。だから奇抜な人というイメージの強い源内ですが、案外普通の人だったんじゃないかなって。つまり無理に奇抜な人を演じるのではなく、普通にしているんだけど、その結果が奇抜に見えていけばいいのかなと思います」と分析する。
一方、早矢手役の山口は「まだ頭の中が真っ白で」と笑いながら、「僕は台本をもらった時、まず譜面的な読み方をするんです。つまりドの音を出せるなら、バイオリンだろうがトランペットだろうが、譜面さえ外さなければそれでいい。でも今回は多少の不協和音を出しても成立は出来るのかなと。というのも時代劇であって時代劇でない、ファンタジーのような作品だから。最終的にはなるせさんという指揮者がいますし、奇抜な音を出してみるのも面白いのかなと思います」と、独自の演技論を展開した。
中村は殺陣師としても参加。だが立ち回りは山口も得意とするところであり、中村は「僕なんかが生意気な気がして…」と恐縮しつつ、「でもせっかくの機会ですし、思いきって挑戦していきたいですね。もし馬木也さんとの一対一のシーンがあるなら、ぜひディスカッションしつつ一緒につくっていきたいです！」と意気込む。そんな中村の言葉に、「それいいね！」と山口。「誠ちゃん(＝中村)くらいやれる人なら、ところどころで崩したり、遊びの幅を広げることも出来ますから。それはすごく楽しみです」と続ける。
カンパニーには20代の若手も多く、「若い人たちの芝居って、僕ら世代の舞台より絶対にいいんですよね。言い方は悪いかもしれませんが、ビギナーズラック的なところがあって。その若いエネルギーに負けないよう、僕も頑張らないといけないなと思います」と山口。すると中村は、「僕らにとって馬木也さんがいてくださる心強さは、ハンパないもの。もちろん嬉しい反面、怖さもありますが、思いきってこの状況を楽しめたらいいなと思います」と決意を新たにしていた。
公演は7月11日(金)から21日(月・祝)まで東京・あうるすぽっと(豊島区立舞台芸術交流センター)にて。チケット発売中。
取材・文：野上瑠美子
トヨタ自動車は、カザフスタン・コスタナイ市にあるサリアルカ・アフトプロム社（SAP）において、『フォーチュナー』の生産を開始したことを発表した。
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トヨタにとって、中央アジアでの現地生産は初。生産台数は年間約3000台、SAPはフォーチュナー生産に伴い、約100名の新規雇用を行った。
SAP工場内で行われたラインオフ式典には、カザフスタンのアルベルト・ラウ産業新技術省第一副大臣、在カザフスタン日本国大使館の蒲原正義特命全権大使、SAPの株主であるAllur Auto社のアンドレイ・ラブレンツェフ社長、豊田通商の清水順三会長、トヨタの内山田竹志会長、ディディエ・ルロワ専務役員（兼トヨタの欧州統括会社 Toyota Motor Europe NV/SA社長）らが出席した。
式典で、内山田会長は、「この日を迎えることができたのは、政府の方々をはじめとする関係者の皆様のおかげ。カザフスタンの皆様と手を取りながら、カザフスタンの自動車産業の発展に貢献していきたい」と述べた。
フォーチュナーの生産は、溶接・塗装・組立工程を現地化するCKD生産の形式で行われ、ラインオフに向けては、約20名のトヨタの技術者が長期間SAP工場に赴き、トヨタの生産基準を満たすことを確認しながら、生産がスムーズに立ち上がるよう技術指導を行った。フォーチュナーはカザフスタンの特有の気候・多様な地形に最適なフレーム構造のSUVであるとともに、街乗りにも適したオフロード車だ。
トヨタは2011年に発表した「グローバルビジョン」において、新興国ビジネスを強化していくことを掲げており、今回のカザフスタンへの取り組みもその一環。これまでトヨタが現地生産を行って来なかった国・地域においても、CKD/SKD生産を中心として迅速に進出してきており、2012年にはエジプトでフォーチュナー、2013年にはロシア極東で『ランドクルーザー プラド』の組立を開始している。
《レスポンス 纐纈敏也＠DAYS》
韓国の刑事裁判では、地裁など１審判決が不服であれば高裁に控訴し、これも不服なら最高裁に上告できるという、日本と同様の三審制を採用。その一方で、不服申し立てなどの手続き期間が短いなど、日本に比べてスピードを重視する傾向があるとされる。
韓国の刑事裁判では、２日以上の期日を要する場合、原則として連日公判を開くよう規定している。被告人の勾留期限は原則的に６カ月間で、識者は「（今回も）集中審理を行い、年内にも判決が言い渡される可能性がある」という。
判決に対し、不服申し立てをする場合にも、申し立てが許される期間は日本の２週間に対し、韓国は半分の１週間しかない。
韓国の司法制度に詳しい高初輔（こう・はつのすけ）弁護士は「韓国の制度はもともと、手続きの速さを重視しているが、今回の事件は世論への配慮などから、通常よりも裁判を急いだという感じも受ける」と話している。
